メラノーマの腋窩センチネルリンパ節転移陽性例に対する至適リンパ節郭清範囲を明らかにするための後方視的多施設共同研究

研究課題名および代表研究者	メラノーマの腋窩センチネルリンパ節転移陽性例に対する至適リンパ節郭清範囲を明らかにするための後方視的多施設共同研究 鹿児島大学医学部・歯学部附属病院　感覚器センター皮膚科 講師　藤井　一恭
対象	2007年4月から2012年3月までに鹿児島大学医学部・歯学部附属病院感覚器センター皮膚科でメラノーマ（悪性黒色腫）と診断され、センチネルリンパ節生検により転移が認められたため腋窩リンパ節郭清を受けた患者さんを対象にします。
研究機関名	鹿児島大学大学院医歯学総合研究科　皮膚科学 国立がん研究センター中央病院皮膚腫瘍科　        筑波大学臨床医学系皮膚科        静岡県立静岡がんセンター皮膚科　 信州大学医学部皮膚科　 埼玉医科大国際医療センター皮膚腫瘍科・皮膚科 名古屋大学医学部皮膚科　 旭川医科大学皮膚科　 関西医科大学附属枚方病院皮膚科 熊本大学医学部皮膚科　 東京大学医学部皮膚科 新潟県立がんセンター新潟病院皮膚科 埼玉医科大学皮膚科 福岡大学医学部皮膚科 富山県立中央病院皮膚科 九州大学医学部皮膚科 北海道大学医学部形成外科

目的

本研究は腋窩センチネルリンパ節転移を認めたメラノーマ患者さんの治療において、至適な腋窩リンパ節郭清範囲を明らかにするために、多施設におけるデータを集積し現況を明らかにすることを目的としています。

方法

2007年4月から2012年3月までに鹿児島大学医学部・歯学部附属病院感覚器センター皮膚科を受診してメラノーマと診断され、センチネルリンパ節生検により転移が認められたため腋窩リンパ節郭清を受けた患者さんの診療録を確認することにより患者さんの状態、治療と再発や転移の割合や期間などの治療成績を解析します。

研究の意義

これまでに腋窩センチネルリンパ節転移を認めたメラノーマ患者さんの治療において、至適な腋窩リンパ節郭清範囲は明らかにされておらず、本研究によってセンチネルリンパ節転移陽性例に対する腋窩に特化した郭清範囲の確立や治療指針作成に寄与できることが期待できます。

個人情報の扱い

調査結果の発表や出版に際しては個人が特定されるような情報は掲載しません。得られた資料はすべて連結可能匿名化することとし、「メラノーマの腋窩センチネルリンパ節転移陽性例に対する至適リンパ節郭清範囲を明らかにするための後方視的多施設共同研究」以外の研究には使用しません。個人情報を含む資料は鍵のかかる保管庫で管理し、研究終了後、廃棄します。

問い合わせ先

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悪性黒色腫に対するインターフェロンβを中心とした術後補助化学療法の効果に関する研究

研究課題名および代表研究者	悪性黒色腫に対するインターフェロンβを中心とした術後補助化学療法の効果に関する研究 鹿児島大学医学部・歯学部附属病院　感覚器センター皮膚科 講師　藤井　一恭
対象	2005年4月から2013年12月の間に鹿児島大学医学部・歯学部附属病院感覚器センター皮膚科を受診してインターフェロンβを併用した術後補助化学療法を受けた悪性黒色腫の方を対象とします。
研究機関名	鹿児島大学大学院医歯学総合研究科　皮膚科学

目的

本研究は悪性黒色腫に対して行われたインターフェロンβを中心とした術後補助化学療法の効果を確認することを目的とします。

方法

2005年4月から2013年12月の間に鹿児島大学医学部・歯学部附属病院感覚器センター皮膚科を受診してインターフェロンβを併用した術後補助化学療法を受けた悪性黒色腫患者さんについて、奏効率、生存期間、有害事象、投与回数、転機を調査します。

研究の意義

これまでに悪性黒色腫に対する化学療法の中で術後補助療法については、本邦においてインターフェロンβを中心としたものが行われていることが多いものの、効果について具体的に検討された臨床研究はほとんどされていません。本研究で、悪性黒色腫に対して行われたインターフェロンβを中心とした術後補助化学療法の効果についての検討が行われると本疾患に対する標準的な術後補助化学療法の確立に寄与できます。

個人情報の扱い

調査結果の発表や出版に際しては個人が特定されるような情報は掲載しません。得られた資料はすべて連結可能匿名化することとし、研究計画書に記載した以外の研究には使用しません。個人情報を含む資料は鍵のかかる保管庫で管理し、研究終了後、コンピュータ上のデータは個人情報が特定できない形で保管し、個人情報を含むその他の資料はシュレッダーにより粉砕後、廃棄します。

補足説明

この説明文をお読みになり、もし研究に参加したくない方がいらっしゃいましたら、お手数ですが下記の連絡先までご連絡くださるようお願いいたします。

この研究に協力しないことによって、当院での診断・治療において対象となる患者さんが不利益を被ることは一切ありません。