年間手術数は28例(2020年)です。
手術総数は2020年12月現在で218例(生体腎移植198例、死体腎移植18例)です。
近年腎移植数が増加しており、ほとんどが2010年以降の症例です。
腎機能が低下し尿毒症が進行した場合は何らかの腎代替療法が必要となります。
具体的には①血液透析②腹膜透析③腎移植のいずれかを選択する必要があります。
以前は医師が血液透析の説明しか行わないケースがほとんどでしたが、現在は医師が3つの腎代替療法を説明し、患者が治療方法を選択する時代になりました。
腎移植は唯一の根本的な治療方法であり、更に生活の質の改善や長期予後が期待できるからです。要するに透析療法とは違うステージなのです。
生体腎移植と献腎移植の2つに分類されます。生体腎移植は親族の方から1つの腎臓を提供していただきます。献腎移植は心停止または脳死状態の患者さんから腎臓を2つ提供していただき、それぞれを2名の献腎移植の登録を行っている患者さんに提供いたします。
生体腎移植は家族の提供の意思があれば、比較的早期に移植することが可能です。
血液型の一致は不要です。待機期間は最短で2か月です。ただし家族の協力がなければ移植することはできません。
家族の提供が不可能な場合でも移植が可能です。
待機期間、HLA(白血球の型)のミスマッチ、年齢、登録しているブロック、県などを点数化して臓器移植ネットワークがレシピエントの選定を行います。ただし待機期間が長く 現在の日本では平均で16年といわれています。
2010年以降の報告によると、生体腎移植の1年生着率は99.2%、5年生着率は97.1%まで成績が向上しています。
血液型が合わない組み合わせでも腎移植は可能です。
現在は20~30%が血液型不適合腎移植です。
腎不全が進行してきたら維持透析を行わずに腎移植を行うことが可能です。
当院では移植症例の約2割が先行的腎移植です。
FAX.099-275-6698
Q : 透析を受けていなくても、腎移植を受けることができますか?
当院では生体腎移植を受ける患者の2割は維持透析を受けずに移植を受けています。
献腎移植の場合は、1年以内に透析導入の可能性がある方は、審査のうえで献腎登録が可能です。
Q : 腎移植後は、障害者手帳を返却する必要がありますか?
移植後は身体障害者1級のままです。厚生医療の適応となります。
Q : 検査と手術に関して費用はどれくらいかかりますか?
術前検査は外来で行いますので、健康保険の3割負担を用いて行います。
入院、手術に関しては厚生医療の適応となりますので、支払いは月2万円が上限となります。
Q : 血液型が合わないと移植はできないのですか?
できます。日本の腎移植の20~30%は血液型不適合です。
Q : 腎移植後はどのようなものを食べればよいのですか?
基本的になんでも食べて構いません。ただし過食や体重増加は、糖尿病や高コレステロール血症を引き起こしたり、移植腎の長期生着に悪影響を及ぼしますので、自己管理が必要です。
Q : 血縁間(親兄弟)と非血縁間(夫婦)でも腎臓はかわらず生着するのですか?
薬が良くなったのであまりかわりはありません。
Q : 移植した腎臓がだめになることがあるのでしょうか?
移植腎の加齢、薬剤の影響、ウイルスの影響、慢性的な反応により 長い年月をかけて少しずつ腎機能は低下します。
Q : 手術後どれくらいで退院できますか?
術後14日で退院を基本としています。